【機関投資家】すぐできる？簡単な投資スキル？

投資の世界には機関投資家と呼ばれる人達がいるそうです。あまり馴染みがないという人がほとんどなのではないでしょうか。機関投資家は、個人投資家と違い運用する資金の額がとてつもなく大きいので市場に対して影響力があるらしいです。投資の参考となるように機関投資家がどんなことをしているか簡単にご紹介したいと思います。

機関投資家って何をしている人？

機関投資家とは

機関投資家とは顧客から拠出された資金を運用・管理する法人投資家の総称になるそうです。個人投資家以外の証券投資を行っている団体など、大量の資金を使って株式や債券で運用を行う大口投資家のことを機関投資家と呼ぶようです。簡単に言ってしまうと投資のプロと言われる人たちのことになるようです。

具体的には生命保険や年金、投資信託など他人から委託された資金を運用している企業を指すそうです。個人投資家よりも資金量や情報量、手法などで大きな力を持っていて証券以外にも債券や外国為替などにも投資しているのだそうです。運用期間は個人投資家よりも相対的に長い中長期の投資を運用することが多いようです。

機関投資家は大量の資金を運用し情報分析にも優れているため、市場にあたえる影響がとても大きくなるのが特徴です。機関投資家はある局面では同じような投資行動をすることが多いらしく市場が一方向に振れやすくなったり、こう着状態に陥りやすくなることも多くなるそうです。また機関投資家は一般に規模が大きく長期的な投資を行う法人投資家を指しますが、ヘッジファンドなどの短期的な法人投資家は含めないことが多いのだそうです。

野村證券 | 機関投資家（証券用語解説集）

参照元：野村證券　(2016年2月時点　著者調べ)

適格機関投資家に関する情報：金融庁

参照元：金融庁　(2016年2月時点　著者調べ)

機関投資家の企業への影響力

機関投資家の影響力

資金の多い機関投資家の動向は市場全体に影響を与えます。また機関投資家が株式を取得することによって、企業への影響力を有することも出来るようです。特に機関投資家というのは、預金者なり投資家なりから多額の資金を調達しているものです。そのため企業の株式を取得する際にも大量の株式を購入出来るだけの力を持っているということになります。大量の株式を購入出来れば、いわゆる大株主になることが出来るようです。

以前に「物言う株主」が話題になったことがありましたが、大株主になればそれだけ企業に対しても影響力を発揮出来るということのようです。そのようなこともあり、株式会社というのは株主の発言に対して耳を傾ける必要があるようです。また株主の中でもより多くの株式を取得していることが、より大きな発言力を有することに繋がります。そのため資金力のある機関投資家が大株主になることも往々にしてあるようです。

物言う株主とは｜金融経済用語集

参照元：株式会社エフ・ブイ・ゲート　(2016年2月時点　著者調べ)

機関投資家はどんな売買をしているのか！

機関投資家の売買方法

一般的に機関投資家は、あまり短期間での売買をしないのが通常となるようです。機関投資家の投資スタンスは基本的には中長期の投資となり、企業の業績に着目して成長する株を選ぶ成長株投資や売られ過ぎて本来の価値より低い割安株投資をしているそうです。簡単に言うと短期間のテクニカル分析に基づく投資でなく、中長期のファンダメンタル投資をメインにしているそうです。

優良企業の株をじっくりとリサーチしたうえで買いを判断、長期的な企業の成長や経済の状況を見ながら運用して上昇トレンドに乗り始めるとまとまった資金で買い足していくというスタンスの機関投資家もたくさんいるそうです。また下降トレンドになれば、機関投資家の大量の売りが出たりします。機関投資家の動きは出来高によく表れて来ますので、個人投資家は出来高を参考にすることで機関投資家の売買タイミングを計ることも出来るそうです。参考にしてみて下さい。

機関投資家は売らざるを得ない場合もある

機関投資家の売却理由

規模が大きい機関投資家になると買うに買えない、売るに売れないという事態が生じて来ることがあるそうです。個人投資家のように少額で取引をしているわけではないので、大きな資金を動かすためには嫌でも流動性の高い比較的大きな株式に投資せざるをえないという面も出て来るのだそうです。

個別の材料によって機関投資家が株を売却せざるを得なくなるという状況が発生することがあります。例えば企業が粉飾決算をしたりして、企業活動の継続に疑問が抱かれるというような場合が該当するそうです。機関投資家は将来的に値上がりのする株式の保有を目的として運用を行なっているそうですが、その運用が根底から覆されるような事態が生じた場合は当然株式を売却するということになるようです。

具体的には、企業業績の悪化や粉飾決算などがこれに該当します。このような状況になると機関投資家も売買タイミングなど関係なく無条件で株を大量放出して来るそうなので、その大きな流れに巻き込まれないよう注意が必要となるでしょう。機関投資家の売りのタイミングとして覚えておくと便利なようです。

機関投資家の売買動向をチェックする！

機関投資家の動向

機関投資家の動向を探ると、投資の際に有利に働くことがあるようです。投資初心者の人だとあまりピンとこないと思います。しかし株式相場の節目にあたる部分や、株式市場の動きの流れが転換するようなところでは機関投資家が絡んでいたりすることが多々あるようです。

大口投資家は決算日に株を売って現金化します。そのため投資信託などの決算日前には、アクティブ型と言われる売買を頻繁に行う投資信託が持つ銘柄を売れば利益に結び付くということが多くなるようです。

また投資信託の売買運用者であるファンドマネージャーは、決算日の翌日には次の利益を出すためにテーマに沿って特定銘柄を仕込みポジションを作るのだそうです。このような基礎的な知識を備えておくと、個人投資家が大口投資家の先回りをすることも可能になるようです。投資の際の参考にしてみて下さい。

株主優待を利用

最近では株主優待の確定時に向けて株を買う人も多いので、優待日前から株価は値上がりする傾向があるようです。儲かる可能性が高いため機関投資家は優待の確定日の1カ月ほど前から特定銘柄を仕込み、優待確定前に売りに出すそうです。株式投資で大きな利益を得るためには、このような側面から株式市場の動きをとらえていくことも大切になって来るでしょう。

このように大口の機関投資家たちのルールを知っていると有利になることもあるようです。彼らのように決算日に利益確定しなければいけないなどの決まりがなく自由に投資できる個人投資家は、かなりの高確率で収入を得ることも可能になるようです。ぜひ参考にしてみて下さい。

日経平均を利用

機関投資家のような大口の投資家は、いろいろな思惑があり指数を操作しようとするそうです。そのため日経平均の寄与度の高い銘柄を使い指数を操作しているのだそうです。理由としては先物で指数を操作するより指数寄与度の高い銘柄を操作するほうが低資金で指数を操作出来るからのようです。

指数寄与度の高い銘柄の中でよく利用されるのが、ユニクロを経営しているファーストリテイリングです。またハイテク株などではファナックなどもよく利用されるようです。ファーストリテイリングが相対的に買われている場合など、指数を上げて他の銘柄を売りたいなどの思惑があったりするようです。どのような思惑があり操作をしているのかと推測することで、個人投資家が有利になることもあるでしょう。

機関投資家の空売り動向

機関投資家の空売り

個人投資家が空売りをする場合には、基本的に証券会社から株を借りて来て空売りをします。それに対して機関投資家など大口と呼ばれる人達は、その資金力や人脈などを通じて直接その株の大株主に対して株を借りたりも出来るようです。機関投資家はどの銘柄でも空売りが出来るという訳ではなく、調達できる株を空売りするということになるようです。

大株主から株を調達した機関投資家は同じ枚数の株式を大株主と決めた期間内返せばいいだけになるので、成行など好きなように売ることが出来るようです。株にはルールがありますが、その中に空売りの51単元規制は機関投資家を除くという注記もあるのだそうです。このように基本的に資金力がある機関投資家などは証券会社や信託銀行からも優遇されますし、大株主や証券取引所からも優遇されるということのようです。

野村證券 | 空売り（証券用語解説集）

参照元：野村證券　(2016年2月時点　著者調べ)

機関投資家の裏事情とは

5％ルール

機関投資家には様々な裏事情というのが存在するそうです。株式投資では株券等の大量保有の状況に関する開示、いわゆる「5％ルール」というのがあり発行済み株式総数の5％を超える株を保有した場合にはそのことを報告する義務があります。その事実はすぐに公表され、これが機関投資家の動きを縛ることになっているそうです。

5％ルールで株を保有したことを報告してしまうと、投資先を他の投資家に知られてしまいます。これは機関投資家にとっては避けたいことのようです。そのため巨額の資金を運用する機関投資家は、時価総額が小さな中・小型銘柄には手を出さないことが多いのだそうです。自らの買いで値段が上がってしまい、売りで値段が下がる可能性が出てしまうのが理由となるようです。

また機関投資家の場合は数字の基準で投資対象銘柄を選択しているそうなので、一つの基準として時価総額で100億円という基準があるのだそうです。 このような裏事情がわかれば、それらを知り行動を先読みすることによって個人投資家でも機関投資家に先駆けて儲けることも可能になるようです。参考にしてみて下さい。

5％ルールの概要

参照元：金融庁　(2016年2月時点　著者調べ)

機関投資家は個人投資家よりも不利？

個人投資家が有利な理由

プロの投資家である機関投資家には個人投資家では太刀打ちできないと考えている人は多いのではないでしょうか。確かにデイトレードなどの短期売買では、プロの方が圧倒的に有利な立場にいるようです。デイトレードなどでは個人投資家がプロに勝てる余地は理論上ほとんどないそうですが、期間が長期になれば立場が逆転するということもあるそうです。長期投資では機関投資家には様々な制約があるというのが理由として挙げられるようです。

その理由の一つとして、機関投資家は他人の資金を運用しているため常に短期間で結果を出すことを求められているのだそうです。証券会社の自己売買部門や投信、ヘッジファンドなどは4半期ごとから長くても1年ごとに結果として高いリターンを出すことが求められています。そのため将来的に有望な企業でも現在の業績が悪ければ、株を買って株価が上がるのを気長に待つといったことは出来ないそうです。

規模のデメリット

機関投資家は「規模のデメリット」を受けることがあるそうです。デイトレードなどでは資金量が多いほど相場トレンドを作り出せるので有利となるようですが、中長期投資の場合には大量に資金を持つ機関投資家ほどスリッページに悩まされるということがあるそうです。

スリッページとは、自分の売買が株価を不利な方へと動かしてしまうロスのことを言うそうです。売買代金が数億円単位になる機関投資家は自らの買い注文が株価を上げることにもなり、結果として平均買い付け単価が割高になってしまうということがあるそうです。同様に株を売却する際も自らの膨大な額の売り注文で株価が下がり、平均売却単価が割安になってしまうのだそうです。

スリッページは株価がセリ形式で決まるという仕組みになっており、大資本の投資家は避けられない問題でもあるのだそうです。またスリッページは時価総額の小さい企業ほど大きく影響してくるそうなので、プロの投資家は小型株を買いづらいのだそうです。投資では長期的に見ると大型株よりも小型株の方が利回りが高くなるというデータもあるそうなので、この場合は個人投資家の方が有利だとも言えるようです。参考にしてみて下さい。

まとめ

いかがでしょうか。機関投資家というのは豊富な資金力があり、マーケットにも大きな影響力を持っているようです。さすがに投資のプロと言うだけあって知識もあり、色々とテクニックなども持っているようです。

個人投資家では流石にプロには敵わないような気もしますが、機関投資家の売買動向を利用して自分達の利益に結び付けるということなら何とか可能になる場合もあるようです。

だいぶ前になりますが、仕事帰りの電車の中で主婦らしい女性二人組が株主優待の話をしているのを聞いたことがあります。その人たちは株主優待で某テーマパークのチケットを貰ってお得だったというようなことを話していました。株主優待に対する一般的な認識はこのようなものだと思います。

株主優待制度は一時期テレビなどでも取り上げられ話題になっていたようですが、これが機関投資家などのプロ目線で見ると違ったとらえ方が出来るということなのでしょう。これとは逆に機関投資家の動きを利用して個人投資家が利益を上げるということも不可能ではないようなので、投資をする際には良かったら参考にしてみて下さい。